この度、サーキュラーエコノミーの最先端事例を発信するメディア「CIRCULAR ECONOMY. TOKYO」にて、当社が推進する“炭化”技術を活用した資源循環マテリアル事業「.Garbon（ガーボン）」の取り組みをご紹介いただきました。
記事では、トヨタ自動車様をはじめとする大手企業様との連携実績や、これまで焼却処分するしかなかったプラスチックなどの有機系廃棄物を独自の“炭化”技術によって高機能な「新素材」へと転換する、当社の具体的な事業スキームについて詳しく解説されています。
また、当社代表 山内萌斗のインタビューを通じて、事業にかける熱意や、30年以上研究を重ねてこられた大木工藝・大木社長との世代を超えた技術の融合、そして「資源循環ソリューションのインフラ構築」を目指す今後の展望について語っております。
次なるフェーズである「製品化・社会実装」へ向けて突き進む当社の挑戦の舞台裏を、ぜひご覧ください。
■ 掲載記事はこちら 「燃やさない」新技術で廃棄物を新素材へ変換 トヨタとも協業するスタートアップが挑む「資源循環インフラ」の構築【.Gab】
炭化は、焼却に比べてCO2排出量を約30〜50％削減（廃棄物の種類により変動）でき、さらに生成される炭化物は有価物として再活用が可能です。これまで、分別や再生処理が難しかった廃棄物を、黒色による汎用性、消臭・抗菌・遠赤外線・吸着効果などの機能性や各社の資源循環ストーリーなどの情緒性を持つ高付加価値素材へと生まれ変わらせます。これにより、廃棄量及び廃棄費用の削減、資源循環の実現、既存素材の代替や新規事業による売上創出、環境配慮・サステナビリティPRやIR効果の向上が同時に可能となります。
出口商品の種類や販売条件によっては、廃棄費用の削減が可能です。炭化後に生成される炭化物を有価物として販売・活用できれば、廃棄物処理費用の一部または全額を相殺できます。ただし、削減効果は入口の廃棄物の種類や量、出口商品の販売価格によって変動しますので、炭化PoCで試算をご提案します。
無機物以外の廃棄物（プラスチックを含む有機物）であれば、基本的に炭化可能です。分別が難しい廃棄物にも対応できます。
炭化実績例：ポリエステル（PET）、ポリウレタン（PU）、ナイロン、レーヨン、フェノール樹脂、本革、コットン、紙、下水汚泥、植物など。
※PE、PP、PSは通常炭化不可ですが、前処理や混合により対応可能な場合があります。
※塩ビ系は中和工程が必要なため、コストや工程が増加します。
炭化物は多孔質構造を持ち、消臭、抗菌、遠赤外線放射、吸着（有害ガス・不純物の吸着）などの機能を発揮します。さらにこの構造により、添加剤（消臭・抗菌など）の効果も高まります。
また、カーボンブラック用途（黒色顔料・補強材）も研究開発しています。
